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医薬品の副作用に関して

医薬品の副作用の救済

医薬品の副作用の防止のために

医薬品には、大きく分けて医療用のものとOTC薬と呼ばれる一般用のものとがあります。医療用は、その名のとおり病院の処方箋が必要な薬で、それを一般的に販売されているのがスイッチOTC薬といわれるものです。これは本来医療用に開発されたため比較的効き目が強く、薬剤師による服薬指導を要します。いずれの形態であっても、薬である以上は作用が期待できる半面、何らかの副作用の可能性もないとはいいきれません。この相反するものが実は表裏一体であるということは、医薬品の本質を考えれば理解できるでしょう。ではどんな時に問題が起こりやすいかというと、それは注意事項を守っていないなど、殆どの場合正しく服用されていないことがあげられます。さらに懸念されるのが、従来の販売方法が改正されたことで、ネットなどで気軽に、安易に入手できるようになったことでしょう。国内の製薬会社から正規に出された薬は、薬事法により守られています。しかし外国産や得体の知れないものも多く出回っており、副作用や事故が起こっても、誰も責任の取りようがありません。全て自己責任であることを、充分認識しておく必要があります。

医薬品の副作用への救済

医薬品には必ずベネフィット(利益)とリスク(副作用)があります。医師の言うとおり適正に服用したり、塗布しても必ずしも治るとは限らないように、好ましくない症状が出る可能性も0%にはできないのです。それが重度である場合には、国が医療費等の給付を行うという救済措置があります。例えば薬局で購入した風邪薬でも、スティーブンス・ジョンソン症候群(高熱が出て皮膚や粘膜に重い障害が残る)のような重度な副作用が出ることもあるのです。ただし、適正に医薬品を使用した場合に限ります。用法用量を超えて、重度の症状が出ても給付の対象にはなりません。そのため本当に適正な使用だったのか、薬と重度な症状に因果関係があるのかを詳しく調査しなくてはならないので、給付されるまでには半年以上の時間がかかることがあります。また、この給付金の出どころは、薬を製造販売している製薬メーカーになります。医薬品は適正使用をすることで、効果が最大限に発揮されるようにできています。勝手に多く飲んだり、中止したりしてはいけないのです。

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